FX初心者でも安全に年利20%を達成する方法!

「FXギャンブルで終わらない長期投資」「初心者でもできるFXスワップ運用」の著者為替バカが、
FX(外国為替証拠金取引)初心者でもリスクを抑えて年利20%を達成する方法をお伝えします!
FXなら年利20%は実はそれほど困難ではありません。
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為替相場をどうやって読むか、それが問題だ

為替の変動を予測できるようになりたい!

為替投資家ならば誰もが思うことだと思います。
そこで今回は為替の読み方を調べてみました。

①為替相場で注目されているひとをマークしよう

為替を動かせるくらいの力の持ち主の発言に注意します。
国の経済政策を担う大臣や閣僚、中央銀行の総裁や関係者の発言によって相場が動くことが多々あるようです。今後の景気や見通し、金融政策などの発言により相場が大きく動いたりします。
中にはうっかり口をすべらせてしまう方もいらっしゃるみたいですしね。
よく注目される人物としては、財務大臣や財務長官・財務官、日本銀行の総裁や副総裁、アメリカFRB議長や理事、ヨーロッパECB総裁や理事がいます。

FRBとは連邦準備制度理事会(Federal Reserve Board of Governors)のことで、アメリカの中央銀行みたいなものらしいです。大統領が任命するFRBの議長や副議長・理事は世界の経済に多大な影響力があります。

ECBとは欧州中央銀行(European Central Bank)のことです。ユーロ圏の経済支援や物価安定をはかるため1998年6月に設立されました。ドイツのフランクフルトに本店があります。ユーロ圏の金融政策が業務なのでECBは世界でも重要な影響力があります。

ニュースなどでよく取り上げられたりしますので、いち早く情報をゲットして金融経済動向や投資家の動きを先読みしたいですね!

円とスイスフランは似ている?

スイスは永世中立国で、独自の通貨スイスフランを持っています。欧州が経済危機に陥る中、スイスはユーロに加入していないので安全だといいます。独自の通貨は他の国の経済危機などから直接的に影響を受けにくく、リスクが低い通貨だと投資家から見られています。ですので、アメリカやヨーロッパの危機にもスイスフランは強いとして買われ続けていました。しかしスイスフランが買われ続けて通貨が高騰する状況が続くことを嫌がったスイス通貨当局は、「為替無制限介入の用意がある」との声明を出し、無制限の為替介入に踏み切りました。スイス国立銀行はスイスフランの対ユーロレートの下限を1ユーロ1.20フランに設定し、この価格水準を維持する為には無制限に外貨を購入し、スイスフランを売る為替介入を行うという強攻策でした。スイスフランが市場に出回ることでインフレの恐れがあり、また介入にかかわらずフラン高が続けば購入した外貨損が膨らんでしまう可能性もある、まさに非常の手段でした。
また日本も独自の通貨円をもっているため、アメリカや欧州の影響を直接受けにくいと考えられており、円が買われ円高が進んでいますが、日本の外務省はスイスのような介入は難しいとの見解を発表しています。スイスのように水準を決めて為替介入するのは難しいが、行き過ぎた投機的な動きには断固たる措置をとるとしています。市場では、決算対策として大規模な円売り介入をする可能性があるとの見方もあるそうです。

サブプライム住宅ローン問題とは

こんばんは。
今回は日本経済や世界経済へ多大な影響を及ぼしたサブプライムローン問題について調べていこうと思います。
世界経済を知ることは、外国為替の基礎ですし、日本への影響はどのくらいだったのかを考えたいと思います。

アメリカでは2003年頃から2005年頃にかけて、住宅ブームがおき住宅価格が上昇しました。この上昇を背景に、通常の住宅ローンの審査に通らない信用度の低いサブプライム層向けの住宅ローン債権が証券化され、通常のローンと比べて信用度が低いこれらの証券に、格付け企業が高い評価を与えました。高い評価を与えられた証券は、世界各国の投資家へ販売されていきました。サブプライム層とはプライム(優良)層よりも下の層で、破産や延滞経験があっても、割り増し利息で融資をしてもらえることをサブプライムローンといいます。2007年頃から住宅価格が下落し始め、ローンの返済が停滞し証券の不良債権化がする傾向が進み、ローン会社に対する信用不安が生じました。この信用の低下が金融商品への信用力の低下につながり、投資していた金融機関やヘッジファンドなどが損失を被り、株式を売却する動きが加速し世界的な株価暴落をも招きました。この波紋はさらに2008年のリーマン・ブラザーズ倒産によるリーマンショックへと続きます。
世界に比べてサブプライムローン問題による金融機関等の直接的な損失は小さかった日本ですが、2007年夏までは円安傾向にあった市場が混乱を背景とするドル安によって、一転して円高方向へ動きました。

為替の基礎知識;バブル以降

為替の基礎知識として、日本の為替相場の推移について近代史とともにご紹介しています。まずは基礎固めを行うことによって、為替の基礎力を上げておきましょう。

1985年(昭和60年)9月のプラザ合意から、急激な円高が進んでいきました。(※ ここで基礎知識ですが、プラザ合意とは、ニューヨークのプラザホテルに集まった当時の先進5ヵ国(日・米・英・独・仏のG5)の大蔵大臣・財務長官と中央銀行総裁が参加した会合で決定した外国為替市場での協調介入を行う合意のこと。)具体的な合意内容は、参加各国がドル安に向けて各国の通貨を一定の幅で切り上げること、その方法として参加各国が外国為替市場で協調介入を行うという内容でした。

こうした行動の狙いは、ドル安でアメリカの輸出競争力を高め貿易赤字を減らすこと、当時成長力を持っていた日本の輸出競争力を抑えることにありました。

プラザ合意の発表前日の円ドル為替相場は1ドル240円程度でしたが、年末の為替相場は200円を切る水準になり、1988年(昭和63年)初には120円台まで円高ドル安が進みました。こうして日本に流れ込んだ資金は、国内の証券市場や不動産市場へ投資され、日本に史上空前の資産バブルを持たらしたのです。

その後1990年にバブル崩壊を迎え、1995年(平成7年)に為替相場は1ドル=80円を切りました。2000年(平成12年)前後は為替は比較的安定し、1ドル=120円前後で推移ししました。

為替の基礎知識;為替相場の歴史

今回からはやっと為替の基礎について勉強していきます。為替相場は外国と貿易を行う際には取り決めておかなければなりません。日本が諸外国と為替を行うようになったのは江戸時代後期からと考えられます。(※ 江戸時代というのは江戸幕府という中央政府があるものの、諸藩はそれぞれ独立国家として存在していました。その為、統一貨幣というものが定められていなかったので為替相場というものもなかったんじゃないでしょうか。)

日本円とアメリカドルの為替相場は古い資料では、明治初期で約1ドル=1円だったそうです。その後、徐々に為替相場は円安傾向になり明治後期には、約1ドル=2円となっています。昭和に入ると、戦前の昭和10年頃の為替相場(ドル円相場)は、約1ドル=3.5円となり、太平洋戦争終結後、円安が飛躍的に進んでいきます。

アメリカ軍との交換レートによると、1945年9月の為替相場が1ドル=15円、1947年3月の為替相場が1ドル=50円、1948年7月の為替相場が1ドル=270円という記録が残っているそうです。そして1949年4月に1ドル=360円という固定相場制が取られ、この為替相場が1971年まで続くことになります。

1971年12月に開催された10カ国蔵相会議で合意されたスミソニアン協定によって、円はドルに対して16.88%切り上げられ、1ドル=308円の固定為替相場となりました。このスミソニアン体制は長続きせず、1973年に日本を含む先進各国は相次いで変動相場制に切り替えました。

経済